4月21日「巨大地震を正しく理解する」をテーマに勉強会が行われますin谷中

来週４月２１日（土）１３：３０より、台東区谷中の谷中コミュニティセンターで、「教えて！東京『激震』のホント」と題した講演会が行われます。

前回３月４日に、火鉢クラブが七輪実演などで協力させていただいた防災イベントの第６弾です。

内容は以下の通り。地域住民が主催して行う自主的な勉強会です。講師のご好意もあり、参加費は無料ですので（実費カンパいただけるとありがたいです）ふるってご参加ください。

３月４日（日）みんなで考える「谷中防災コミュニティ」開催のお知らせ

３・１１から１年を前にした３月４日（日）、谷中コミュニティセンターと隣接する防災広場にて、地域の防災を考える会が開催されます。主催は谷中防災コミュニティを考える有志の会。

開催場所の谷中コミュニティセンターは、現在「谷中”防災”コミュニティセンター」への建て替え計画が進んでおり、３・１１後の地域での防災のあり方も問い直されようとしています。被災時には区を越境した助け合いも必要になります。谷中だけでなく、周辺地域の方もぜひおでかけください。

会は、防災関係者や専門家の話を伺い、地域防災について、参加者みんなでディスカッションを行う第一部と、隣接の防災広場で炊き出し訓練を行う第二部に分かれていますが、火鉢クラブでは、第二部の炊き出し訓練での火の熾し方レクチャーなどで協力させていただきます。みなさま、お誘い合わせの上おいでください。

提案：自治体で防災用に木炭の備蓄を

炭屋の知人と話していて、
「地方自治体で防災用に国内産の木炭とコンロの備蓄をやってくれれば、
国内産木炭の需要につながり、木炭需要が増えるということは、
里山の再生にも繋がるのではないか」という話がでた。
今回の震災の被災地でもある岩手は炭の産地なので、
まずは東北の炭から購入を進めてはどうだろうという話になった。
里山保全にもなるので、林野庁の後押しも欲しいところ。
（以下５行２５日午前加筆）
炭屋の儲け主義と思われてはいけないので、加えて言えば、
防災用の炭は、炭屋を通さず、木炭の生産者から自治体が
直接買い上げる仕組みを作るべきだという。
あくまでも里山再生、炭焼き職人保護の立場である。
炭屋を通さないのは、炭相場を不安定にしないためでもある。
（加筆ここまで）

そこで、今日、自分の地元の自治体に別件で行く用事があったので、
上記の提案を文章にして、防災課に持って行ってみた。

ペラ１枚、提案という程のことでもないのだが、突然訪ねて、はずかしげも無く
以下の文章と「火鉢クラブ」のブログアドレスの書かれた名刺を渡してきた。

　　　

　　　　　　地方自治体による防災用木炭の備蓄のすすめと

　　　　　　夏休み親子防災教室：「炭火での調理を学ぶ会」の提案

　東日本大震災によって、緊急時の電気ガスなどのインフラの脆弱性が露になりました。

５月になった今も、温かい食べ物が行き渡らない被災地もあるとの報道が成されています。

温かい食べ物、ことに寒い地域において暖をとることは、被災直後の二次的犠牲者を減ら

すためにも重要なポイントとなります。そして、まだまだ日本国内における大地震の危険性

は去っていないのです。

　そこで、震災時の緊急用熱源として、木炭と七輪の自治体による備蓄を提案致します。

木炭は長期保存してもガス・液体燃料などとは違い保管が簡単で危険性が有りません。

また、自治体による定期的な木炭購入で、炭に使う間伐材等の利用も増え、里山保全に

つながると思われます。まずは、炭の産地である被災地岩手県の炭を○○区で購入することで、

被災地支援という形から、この木炭備蓄計画を始めてはどうでしょうか。

ただ、炭の使用については、常に一酸化炭素中毒や火災の危険性が伴うということで、

近年、使用が敬遠されてきました。そうして利用が激減したことで、

多くの人が正しい使い方を知らないままです。炭は、特に品質の良い国産の木炭は、

正しい使い方を知っていれば、極めて危険性の低い熱源です。それを周知するためにも、

上記の備蓄のすすめと併せて、炭火の正しい使い方のレクチャーを行えないかと思って

います。夏休みに、親子で参加出来る防災訓練として、寺の境内などを利用しての、

炭火と七輪による調理教室の開催を提案致します。

提出した文章は以上の通り。

火鉢クラブ主催の夏のイベントとして、災害緊急時に備えた木炭と七輪の使い方教室を

やれないかと思っていた所、自治体による木炭備蓄の話が浮上したため、

これは是非ともカップリングしてやるべきだと思い、急いで上の文章を書いて、

役所の人に持って行った。

今日は、担当者がいないということで、この紙と名刺を渡しといてくれるということ

だったが、果たして何らかのリアクションはあるだろうか。

対応してくれた職員の方によれば、わが地元自治体でも災害用のコンロと練炭の備蓄は

やっているようである。しかし、練炭の原料は石炭である。地球温暖化の問題を考えると、

ここは木炭に変えて欲しい所だ。木は二酸化炭素を吸って育つので、

燃やした時に二酸化炭素が出ても、プラスマイナスゼロ。

排出二酸化炭素量は増えないのだ。

職員の方にも、その辺伝えて、里山保全などにも繋がるので是非木炭に変えて下さい

と言っておいた。

森林の多い地域では、こうした災害用の備蓄燃料は木炭を採用している所も

もしかしたら多いのかもしれない。でも、今日の役所（都内）での話から考えるに、

都内の自治体の備蓄は練炭が中心なのではあるまいか。

そうなのだとしたら、練炭を採用している自治体のみなさん、

木炭備蓄を考えてはいかがでしょうか。

里山保全のために、定期的に炭を購入することを考えるのであれば、

備蓄した炭は、防災訓練や自治体のイベント等で利用し、

その都度買い替えていけばいいと思う。

この際、行政も、いろんな面での炭の効用（脱臭、吸着、熱源、ミネラル補給などなど）に

もっと目を向けても良いのではないかと思う。

岩手など被災地の炭を購入する被災地支援という形から

始めてはどうだろう。

このブログを読まれている林野庁の方、各自治体防災担当の方、いかがでしょう。

また、この提案になにか問題点があれば、そうした指摘も是非おねがいします。

　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

防災用に、一家に一束の炭と火鉢（七輪）を

現在、東北関東大震災の被災地では、電気やガスが止まって、
被災者の方は寒さに震えながら冷たい食べ物を食べる事を余儀なくされている。
夜は寒く、先ほどテレビのインタビューに答えられていた被災者の人は、
石油ストーブの提供を求められていた。


こうした大災害で常に思うのは、
電気や都市ガスなどの中央官制型のエネルギーは災害に脆弱だという事だ。
中央や途中のルートがやられると、途端に止まってしまう。


こうした時こそ、自分の家で発電できるソーラーパネルとか、
灯油や薪やペレットなどのストーブとか、
火鉢、七輪＋炭などの自家暖房ではないだろうか。
ましてや、炭は調理器具としても使えるのである。


これを機に、炭を一束、火鉢か七輪をひとつ家に常備してはどうだろう。
たしか、七輪は防災用具の一例に挙がっていたかな？


先日、炭と七輪を被災地に持って行ってはどうだろうと書いたが、
炭屋さんに尋ねたところ、阪神淡路大震災の時に、
炭屋さんの協会で、炭とコンロ（七輪）を提供する旨申し出たら、
裸火の扱いがわからないのと、一酸化炭素中毒の危険性があるという事で
行政から断られたそうだ。


たしかに、人の密集した体育館等で暖房器具として使うには
無理があるかもしれないが、
七輪を調理用具として使うのは、ありではないのだろうか？
暖かい食べ物が、避難時にはどれほど嬉しいか・・・。


裸火の使い方が分からなくなったのは、現代人の文明病である。
危機的状況を乗り切るために、
動物の中で唯一人間は火を扱えたはずではなかったのだろうか。


どうすれば火が付き、どうすれば、
燃え広がらず安全に炎をコントロールできるか。
それをきちんと知る事は、サバイバル能力を高める事でもある。
危ない危ないと言わないで、
いま一度、私たちは火の扱いを学んでみてはどうなのだろうか。
それにほんの数十年前まで、お母さんたちはかまどの薪で米を炊き、
煙突から煙を上げながら風呂を沸かしていたのである。


すべての生活をそれに戻せとは言わないが、
災害に備えて、一家に一束の木炭と七輪や火鉢を
用意しておいてもいいのではないかと思う。

被災地で「炭」は役に立たないだろうか？

東日本大震災。
今、電気ガス等のライフラインの途絶えた被災地の生活はどうなっているのだろうか？
テレビの常時流れているスーパーの中に、「練炭の使用は換気に注意を」というのがあったが、
被災地では練炭で暖をとっているのだろうか？

ふと、火鉢クラブで、なかなか電気ガスの復旧しない被災地に
炭と七輪を送る事はできないものかと思った。
津波の被災地等には、鍋、ヤカンなどもあるといいか・・・。

ただ、今はまだ、現地に入る術も無いし、どこに渡したら良いかもわからない。
それに、まだ炭の調達方法だって決めていない。
また、被災地がそれを望んでいるかもわからない。邪魔になっては困る。

被災地の方、もしくは地震後の被災地に詳しい方で、
炭と七輪が役に立つものかどうか判断出来る方、
復旧支援団体の方等、もしこの記事を読まれていたら、
ご意見、情報よろしくお願いします。